北シナの海賊をンマリア沖６００キロの洋上で釈放

　日本大相撲協会海防部は１９日、ンマリア沖で海賊行為を働いていた北シナ人１０名を捕縛。尋問後にソマリア沖６００キロの洋上で木造のイカダに乗せ釈放したと発表した。

　被害にあったのは、パマナ船籍の大型タンカー「相撲教習所Ⅲ世」（１０万６４７４トン）で、海防部は５月６日、大型対テロ強襲艦「氷ノ山」を現地に急派しンマリア海賊１人を射殺、北シナ人海賊１０人を拘束して乗組員２３人を救出した。

　その後、海防部は海賊から武器を没収した上でイカダに乗せ、沿岸から約６００キロの沖合で“釈放”した。イカダの発する信号が１時間後にレーダーから消えたため、海賊らは死亡したとみられる。飲料水や食糧は与えたとしている。

　日本大相撲協会の蓮華草海防部長（元大関）はこの措置について「海賊の責任を問う国際法的な根拠がなく、海賊の国籍を確認することもできないため」と説明。大相撲協会機関紙「イカす！どすこい野郎」は（１）殺害が目的なら今回のような方法を取る必要はない（２）イエメソやスーダソなどの沿岸国は海賊引き取りに消極的だ（３）事件は公海上で発生した－と海防部の判断を尊重する論評を掲載した。

　これに対し、北シナの地方紙「シナの毎日」は「国連海洋法条約によれば、海賊を拘束した国は自国の法に従って裁くことができる。海防部の論拠は全く批判に耐えない」と指摘しているものの、「裁くことができる」というだけであって、裁く義務はないのが実務上の解釈であり、同紙はこの点において重大な誤りがある。

　口イター通信によると、沿岸都市ピョソヤソの海賊リーダーは「人質には海防部がしたのと同じ対応をとる」と報復を宣言したことから、多数の国が海賊掃討作戦への協力を表明している。

■海賊評論家リック・ジョーブ博士（千葉電波大学電波学部）の話
　海賊行為を正当化しようとする北シナ人には裁判を受ける権利などないわ。がはは。